Softbank Air（ソフトバンクエアー）をおためしで使う機会があった。
レンタルされたルーターは、Airターミナル4 NEXTである。
実効速度を測定してみたところ、夜間（21時～24時）で、ダウンロードで4～6Mbpsしか出なかった。アップロードは0.6～3Mbpsくらいであった。これは何度計測しても似たような数値だった。
これは遅い。
スピードテストのウェブサイトを、4つほどで試してみたが、どれも似たような数値であった。
2021年12月23日（木）、12月24日（金）におこなったので、これが平日の夜の普通の数値だろうと思われる。
ちなみに日中では20Mbps出ることもあるが6Mbpsくらいしか出ないこともあった。
この数値は、いろんなブログでソフトバンクエアーの速度として指摘されている傾向とほぼ同じで、「21時～24時が遅い」という点も同じである。
意地悪だが、３台のスマートフォン・PCで同時にスピードテストをした。
1台あたり1～2Mbpsとなってしまった。
ダウンロード速度は3分割されるのでこれも当然である。
これでは、夜にZoomやTeamsなどのビデオ会議を家族の複数が仕事や授業などで接続すれば、たちまち切断や遅延が生じることは確実なレベルである。
なお、測定環境は、Airターミナルのルータを、見晴らしのいい2階窓際（2面がガラスの出窓）に置いて、Airターミナルのルータの電波状態もランプが全部点灯する良好な状態だったので、設置場所の問題ではない。
場所は京都市内の市街地である。
ちなみに、楽天モバイルは、実効速度で同じ時間帯でも30～50Mbps（ダウンロード・アップロードとも）は出ている。
楽天モバイルSIMを対応するホームルーターに差し込めば、殆どの家庭には十分なスピードを確保できるだろう。それで3278円／月である。
光回線となると、月5200～6000円に、ひかり電話550円である。
結局、家族複数がビデオ会議を仕事や授業で使う家庭では、光回線一択だろう。家庭で仕事をする者からは、光回線のスピードでそれなりに業務は効率化する部分もある。
とはいえ光回線は、大半の一般家庭にはオーバースペックである。事業者にとっても、大半の中小零細企業にもオーバースペックなようにも思われる。
事業者向けでも家庭向けでも、もっと廉価版があってしかるべきだと思われる。
とはいえ、MVNOのごとく安い廉価版でトラフィックが混雑する時間帯が遅くなってはしかたがないので（笑）、痛しかゆしというところか。
菅義偉政権が短命に終わったために、光回線の値下げについて手が付けられなかったが、光回線こそ、ユーザー数が激増して顧客あたり設備単価の固定は下がっているにもかかわらず、10年単位で月額料金が高止まりしている。
お年寄りも含め貧困家庭も含め国民が手軽にブロードバンドを利用できるかというととてもそうはいえない。
光回線・固定電話回りの料金が高止まりしているのは、日本がデジタル化に遅れ、国民のネット環境とリテラシーが諸外国に立ち後れる原因、ボトルネックとなっている。
しかも固定電話のメタル回線の廃止が2024年とあと数年に迫っており、実は日本では光回線の値下げが急務であるが、値下げは遅遅として進まない。
また、固定電話から携帯電話にかけるときの料金も、高止まりしており、携帯電話会社は固定電話から携帯電話にかけられる場面の接続料でまさしくぼろ儲けしてきたわけだが、その見直しは遅遅として進んでいない。
MVNOの通話料金は、日本通信が総務省に裁定申立をしたことによって原価がかなり低いことが判明し、裁定によって接続料の見直しが行われ、MVNOの通話料金は一気に半値（30秒22円→11円）になっていっているが、一方で、固定→携帯の接続料すなわち通話料金は、誰も総務省に裁定を申し立てないので（携帯電話会社側の接続料が高いと申し立てるとしたらNTT東西だから（笑））、高止まりが放置されるという、いびつな構造である。
これも、総務省が、上意下達で携帯電話会社に見直せといわない限り、決して変わることはないだろうと思われる。
ドコモ、ａｕ、ソフトバンクの３社寡占事業になってしまった携帯電話業界は、つくづく、純然たる自由競争では健全な競争原理や規律が働かなくなっていて、消費者を置去りにしがちな業界になってしまったのが残念なところである。
一方で、固定電話業界は、業界への規制といってはNTTを縛ることにばかり囚われているところがあるが、NTTを縛り付けて何が起こっているかと言えば、光回線のプロバイダ料や代理店報酬に、有象無象の代理店やプロバイダ各社が群がり、勧誘のために５万１０万といったキャッシュバックをばらまき続けている。
いくら光回線ユーザーが増えて償却が進んでも、代理店やプロバイダが不必要に光回線の販売管理費といった変動費と中間コストを跳ね上げていて、消費者にとっての光回線の月額費用の値下げに繋がっていないと思われるところが、残念である。
日本国民は、光回線の代理店やプロバイダの勧誘担当者を食べさせるために、高い光回線の月額費用を払わされていると言ってもいいのではないかと思うことがある。
