最近、毎日新聞と朝日新聞の有料記事サービスを申し込み、利用するようになった。
毎日新聞が、年間契約で月７００円、朝日新聞は月９８０円（月３００本まで。そんなに読むことはない）である。
産経新聞も無料会員になっている。
産経新聞の有料会員は月５００円である。
産経新聞も有料会員になってみたが、無料会員記事と有料会員記事にそれほどの差を見いだせなかったので、一旦無料会員に留めておくことにした。
京都新聞と日本経済新聞はずっと実紙を購読している。
京都新聞は、地域情報や訃報欄を読むためだけの意義しか見いだせなくなりつつあるのが残念である。
ほかに、雑誌類の定期購読としては、ｄマガジン（４５０誌）を月４５０円で購読して、１４インチの大画面タブレットで読んでいる。
ｄマガジンは、５つまでのスマホ・タブレット端末で読める。
自分でも２０～３０種類ほどの雑誌を流し読み・チェックするが、家族全員楽しんでいて、大いにもとがとれている。
ｄマガジンには、定期購読していた雑誌３誌はじめチェックしていた雑誌がスタートアップ時から多数掲載されたので、創刊まもないころからずっと契約している。
なお、「ブック放題」という、雑誌やマンガの読み放題アプリ（３５０誌、３万冊）も、Yahoo!プレミアム会員はプラス５００円で契約できるので、そちらも契約している。
「ブック放題」の雑誌はｄマガジンとの重複が多くあまり意味がないが、マンガは古いマンガが充実している。
また、Amazonプライム会員（年間４９００円）なので、Amazonプレミアムで無料で読める本もあって、こちらはAmazon Fire タブレットで、読んでいる。
もっともAmazonプライムは、Amazonミュージックの方を楽しんで掛け流している。
日経電子版は、宅配をとっているので、プラス１０００円でいつでも申し込めるのだが、無料会員で月１０本といった制限内程度で足りている。
その他には、スマートフォンにはニュースサイトやオピニオンサイトをひととおり登録していて、６０サイト超になっている。
いくつかのサイトでは、無料会員として登録している。
多面的な見地からの情報を収集し、多面的なものの見方を楽しみながら、クライアント対応に役立てる。
一見無駄な時間のようで、長年続けていると、大きな差にはなる。
日経新聞やビジネス系雑誌などは、やはり業界情報の宝庫である。
読んでいないとクライアントとビジネスマンとしての最前線の会話のキャッチボールができないはずである。
これくらいチェックしていてもあまり時間が取られている気がしないのは、ニュースも含めてテレビをほとんど見ないからだろうと思われる。
移動時間や、テレビニュースを１時間見るくらいの時間で、サイトチェックによってテレビニュースなど見なくてもそれをはるかに上回る情報量の収集はできてしまう。
テレビニュースは、ジムでトレッドミルで走っている間に字幕入りで見るくらいで済んでしまう。
コロナウイルス騒動で、テレビの報道番組のレベルの低さにはつくづく愛想がつきた。
さらに言えば、新聞の全国紙の記事のレベルの低さ、薄っぺらさにも、はなはだ呆れてしまった。
それなのに全国紙の有料記事サービスを購読しはじめたのは、新聞記事全体のレベルが下がりすぎて、逆にいろいろ読まないと一次ソース情報に触れる量が薄くなり不満になってしまった、という皮肉な理由からである。
新聞業界は、今回のコロナウイルス騒動で、紙面の枚数も激減し（広告の減少も大きい）、それ以上に記事の質が激しく低下した。
取材力の低下が顕著だったと思う。
コロナウイルスの取り上げ方は、あまりに一面的でコピペのようで、世間の不安をあおり立てた。
緊急事態宣言発令も煽ったのはマスコミである。
感染者をおおげさに徹底追及し、大学生など関係者の人間関係までテレビでパネルまで立ててこと細かに分析して追跡した。
店を開けている店舗を執拗に取り上げて、カメラを向けて晒し者にし、「報道」という名の「糾弾」をおこない、政府にも「糾弾しない、ロックダウンしない、感染者の行動履歴を強制的に徹底追及しない＝無策である」と煽った。
マスコミこそが、全体主義国家・監視国家ばりの論調であった。
自粛警察が最近になって、非難されるようになったが、見る限り、最大の戦犯はマスコミである。
まぎれもなくマスコミが先導して、感染した者を執拗に取材で追跡し、店を開けている者、自粛しない者にカメラを向けて採り上げては、テレビのコメンテーターが執拗に攻撃し、市民の怒りを煽った。
「自粛しないと叩かれる」という恐怖心を市民に煽った。
観光バス事業者、スポーツジムがまずワイドショーとテレビニュース番組により糾弾の血祭りにあげられた。
次に大学が血祭りにあげられ、小中高校も巻き添えになった。
レストランや商店を開いているだけで糾弾された。
なんで店を閉めないのかとカメラを向けて取材してくる。
カメラの暴力である。
パチンコ店は客が喋るわけでもないのに格好の糾弾対象となった。
従業員がコロナウイルスに感染した企業のプレスリリースを次々大きく報じ、公表しなかったり発表が遅れた企業には疑いの目をかけて、隠蔽体質の社会的責任感の欠けた企業のように取り上げた。
最近は旅行業者、ホテルや旅館が、どん底から立ち上がろうとしているところを、とことんまで糾弾で血祭りにあげられた。
感染対策を十分に施し、ほとんどクラスターを出さなくしていても、ここまでマスコミにたたかれた業種に、客は戻って来ない。
叩かれる業種に従事する経営者や従業員にも、学費のかかる子供たちもいるが、その糾弾された業種の事業体が息の根を止められ、その子供たちが早晩学校を中退し未来を奪われる、という想像は、どこにもはたらかない。
巣ごもりしていられる人、収入の減らない人が、長時間テレビを見ている主要層であり、マスコミにとっての「世論」なのであろうか。
他府県ナンバー車、お盆の帰省までも、糾弾対象となった。
自粛警察が「パージ」すべき「コロナを広める犯人探し」を先導し、煽ってきたのは、まぎれもなくマスコミである。
カメラとペンによる言論封殺の嵐が吹き荒れた。
戦前の新聞は、日清戦争や日露戦争の講和を紙面で軟弱とののしり続けた。
その後の軍部の大陸政策を、政党政府が抑制するのを惰弱と糾弾した。
勇ましい言葉に酔いしれ、輿論公論という名の圧力に、やがて流されおもねり、背中を押された軍部の暴走が、日を追って加速した。
昭和の戦争を、当時煽り立て、反対言論を封殺した主役は、戦前の新聞である。
近年のテレビや新聞は、その戦前の新聞をも彷彿とさせた。
コロナウイルス騒動中の記事内容の希薄さは、新聞記者たちが、実は普段から手持ちの深堀りできるテーマをあたためていないのだ、ということも、新型コロナウイルス騒動は、露呈してしまったと思われる。
コロナで記事の質が低下した結果からとはいえ、いずれにせよネット購読を増やして、現時点で、ネット記事を含めて、全国紙で目を通さないのは、私の場合、読売新聞だけになった。
ちなみに、読売新聞だけは、未だに、紙媒体で定期購読しないと、ネット記事は全部は読めない。
読売新聞は発行部数最大の全国紙である。
読売新聞は日本経済新聞と並んでネット購読は実紙購読者限定であり、実紙購読しないネットだけの有料購読者を月１０００円以下で募るというビジネスモデルに、進出していない。
毎日新聞・朝日新聞は、おそらく部数減がより深刻なのだろうとも言える。
毎日新聞はおそらく次あたりの統計で日本経済新聞に部数を追い抜かれるはずである。
これからの統計発表で、新聞の部数減が加速していることがわかってくるだろう。
コロナウイルス騒動における記事の希薄化と質の低下は、全国紙・地方紙問わず、新聞離れを相当招いたであろうと思われる。
配達員の手で配られる新聞に対して、「コロナがうつる」といって、嫌がって購読をやめた人が、実際にいる。
さらに、新聞紙面からの広告料の減少は、おそらく衝撃的な減少統計が出るであろう。
新聞紙面からの広告料の減少は、この間、社会不安を煽りに煽って、「人の外出を増やしてしまう企業広告をはけしからん！自粛せよ」と、広告を出す企業を糾弾するムードを煽った、新聞社自身に、大打撃を与えてしまっているはずである。
自爆行為というのがふさわしい。
さらに、折り込みチラシの壊滅という形で、新聞社の手足である新聞販売店には、壊滅的な大打撃を与えてしまった。
新聞販売店の廃業も相次ぐのではないだろうか。
とはいえ、読者の立場からすれば、日本経済と社会全体に大打撃を与えた、各新聞社の、戦前ばりに国民や国家を巻き込んだ自爆行為ぶりを、ひややかにみるだけである。
残念ではあるが、既に、全国紙・地方紙とも、その人の社会的立場で実紙を購読する価値を見いだす場合にのみ、定期購読するものとなってしまいつつある。
地方紙全国紙問わず、これから人口減が加速する中、新聞の読者層の中核である（インターネットメディアでニュースを読まない）高齢者人口が加速度的に減っていく。
ビジネス層に一定の需要が絶えない日本経済新聞以外の、ごく総花的なそのほかの全国紙が、今後他紙からの乗り換えを含めて新たな読者層を開拓できるのかといえば、はなはだ厳しいだろう。
もはやニュースメディアとしての新聞は、インターネットメディアの一部として相対化されており、インターネットニュースサイトでプロのライターが読み応えのある記事をどんどん量産している。
新聞は、元来の一次ソース情報の強みを生かし、掘り下げたボリューミーな特集記事や、オピニオン性を強化して、兼読層を拾うしかなくなってしまっていると思われるが、紙面の制約もあってスカスカな記事になりがちである。
新聞もネット有料記事になると、ボリュームも内容もある記事をある程度は読める。
それでも、残念ながらワンノブゼンである。
読売朝日毎日産経のいずれかの新聞の忠実な固定ファンというのは、多少でももののわかった若者のリテラシーにはもはやそぐわず、通用しない。
読売新聞にも、朝日新聞・毎日新聞程度の月会費で、有料記事サービスを提供してもらいたいと思うところである。
